「職のたのしいを見つける職業情報サイト」

検索条件
検索条件

フリーワード

職業のタイプ

平均年収

万円 〜
万円

職種

初任給26万円 平均年収605万円

科学捜査研究員とは、科学的に犯罪を解明、立証するため証拠物件を鑑定して犯罪捜査をする職業です。

都道府県警察本部に設置された科学捜査研究所において、法医学や化学、工学、物理、心理学、文書鑑定、現場科学など、それぞれの専門分野に分かれて科学捜査を行います。科学捜査研究所は通称”科捜研”と呼ばれます。

犯罪の多様化が進む現代において、事件や事故の現場に残された物的証拠は、真相解明や犯人逮捕につながる手がかりとなり、その鑑定結果は裁判の重要な証拠になります。科学捜査研究員をテーマにしたテレビドラマも多くあり、その重要性が描かれています。

科学捜査研究員の仕事内容

  • 科学捜査には、法医学や化学、工学・物理、文書鑑定、心理学、現場科学などの専門分野があり、都道府県警察本部に設置された科学捜査研究所にて業務を行います。
  • 法医学分野は、血液や体液、骨、皮膚などを検査・鑑定し、血液型やDNA型鑑定による個人識別を行います。
  • 化学分野は、麻薬や毒劇物、血中アルコールなどの検査や、微細な繊維片や塗料、火薬などの特定を行います。
  • 工学・物理分野は、火災や機械構造物倒壊、交通事故などの原因解明や、銃器弾丸類の性能検査や特定を行います。
  • 文書鑑定分野は、筆跡や印影、印刷物、偽造通貨、パスポートなどの文書の鑑定を行います。
  • 心理学分野は、供述の信憑性を鑑定するポリグラフ検査や犯罪心理の研究を行います。
  • 現場科学分野は、事件発生とともに現場へ出動し、ただちに簡易な鑑定を行います。

科学捜査研究員の業務スキル

  • 指紋鑑定
  • 筆跡鑑定
  • 声紋鑑定
  • 音声鑑定
  • DNA鑑定
  • 画像鑑定
  • 交通事故鑑定
  • 火災鑑定

科学捜査研究員の専門知識

  • 法科学
  • 科学
  • 物理
  • 法医学
  • 心理学
  • 生化学
  • 分子生物学
  • 化学
  • 薬学
  • 化学工学

科学捜査研究員の実務能力

  • 情況把握力
  • 分析力
  • 論理的思考力
  • 仮説設定力
  • 課題発見力
  • 想像力
  • モニタリング力
  • 集中力
  • 手先の器用さ
  • きめ細やかさ

科学捜査研究員の基礎能力TOP3

  • 課題発見力:現状を分析し目的や課題を明らかにする力
  • 計画力:課題解決に向けたプロセスを明確にし準備する力
  • 情況把握力:自分と周囲の人々や物事との関係性を理解する力

科学捜査研究員の働く場所

  • 科学捜査研究所
  • 科学警察研究所

科学捜査研究員の作業方法とツール

  • 鑑定道具(手袋、ルーペ、ライトなど)
  • 分析道具
  • パソコン
  • メール

科学捜査研究員の活動内容

  • 指紋鑑定
  • 筆跡鑑定
  • 声紋・音声鑑定
  • DNA鑑定
  • 画像鑑定
  • 交通事故鑑定
  • 火災鑑定

科学捜査研究員の人間性

  • 正義感が強く行動力がある人
  • 頭の回転が速く分析力のある人
  • 知的好奇心があり向上心の強い人
  • 努力を惜しまず最後まで確実にやり遂げる人
  • 洞察力があり独創的なアイデアを持つ人

科学捜査研究員の必要とされる教育レベル

  • 学士

科学捜査研究員のキャリアステップ

  • 薬剤師
  • 警察官

科学捜査研究員の給与

初任給:26万円
平均年収:605万円

参考:
初任給:26.06万円(企業規模1,000人以上、20~24歳)
平均:38.71万円(企業規模1,000人以上、年齢計)
平均年収:605.6万円(賞与:141.08万円)

※厚生労働省の賃金構造基本統計調査を参考に、独自に算出しています。

科学捜査研究員の必須資格

  • 地方公務員

科学捜査研究員の推奨資格

  • 臨床検査技師
  • 薬剤師
  • 放射線取扱主任者
  • 公認心理師
  • 技術士
  • DNA型鑑定人資格
Indeed からの求人
2021 新卒採用 官公庁・警察

滋賀県警察本部 - 滋賀県 守山市 金森町

の保護、犯罪の予防・鎮圧及び捜査、被疑者の逮捕、交通の取締り... 円 高卒 月給約167,000(最下限の金額)~円 ◇科学捜査研究所研究員 大卒のみ 月給約221,000(最下限の金額...

求人検索 by Indeed job search

職業の情報に気になる点がある場合、ご連絡ください。連絡窓口はこちら

コメント
もっと見る閉じる
コメントを投稿する

※「名前」「内容」はサイト上に表示いたします。本名や会社名など個人を特定されやすい内容を入力される際はご注意ください。
※コメントの掲載は、投稿いただいた後、運営チームが確認してから公開いたします。公開の判断は運営元が独自の判断により決定し、掲載を保証するものではありません。

名前
必須
内容
必須

利用規約を表示する

関連する職業
平均年収772万円

弁護士とは、依頼者の抱えるトラブルを法律を用いて解決する、法律事務の専門家です。

仕事内容は、まず金銭トラブルや離婚、相続をめぐる争いなどの民事事件の代理人業務があります。次に、窃盗や傷害、殺人などの刑事事件の弁護人業務です。他にも、企業に対して契約や知的財産権、M&Aなどのサポートを行うビジネスサポートの仕事もあります。

弁護士になるには、大学卒業後、法科大学院(ロースクール)に進むのが一般的です。法科大学院を修了すると、司法試験の受験資格が与えられます。司法試験に合格後、約1年間の司法修習を経て、司法修習考試という試験に合格することで、晴れて弁護士となることができます。

平均年収673万円

裁判所事務官とは、裁判事務の効率的な運用を図るため、裁判部門の事務や司法行政に関わる事務を担当する職業です。裁判所には裁判部門だけでなく、事務局(総務課・人事課・会計課など)業務を行う司法行政部門も設置されており、裁判所事務官は両部門の事務全般をサポートします。

裁判所事務官として一定期間在職すると、裁判所書記官となるための養成所に入る試験を受験する資格を得ます。裁判所書記官が立ち会わないと、法廷を開くことができないので、裁判所書記官は、どの裁判所にも配置されています。

また、裁判所事務官は10年以上職務に従事し法務大臣の認定を受ければ、司法書士の資格を取得することができます。そのため、退職後、司法書士として独立開業という道も開かれています。

平均年収671万円

検察事務官とは、検察官の指揮を受けて犯罪の捜査に関わるサポートを行うほか、総務・会計などの事務仕事を担う職業です。

被疑者の取調べや逮捕状による逮捕、緊急逮捕とこれに伴う逮捕状の請求、差押え・捜索・検証または身体検査の令状請求とその執行など、検察官をサポートするために必要なさまざまな職務権限が与えられています。

検察事務官として経験を積み重ね、一定の受験資格基準に達した後、昇進試験に合格すると、副検事や検事(検察官)へとキャリアアップすることも可能です。

平均年収470万円

裁判官は、法曹三者(裁判官,検察官,弁護士)に属し、権力から独立し中立的な立場で、裁判を経て、判決・決定を言い渡す仕事です。

裁判には大きく分けて「民事裁判」と「刑事裁判」があり、裁判官は事前に提出された資料を読み込んでから裁判に臨みます。
裁判においては当事者や弁護士、検察官、証人などの話を聞き、判決を言い渡します。
逮捕状や捜索差押令状を発布するのも裁判官の役割です。

裁判官の判決は人生を左右する重大なものであり、また判例として後の裁判にも影響を与えるものであるため、大きな責任が伴います。

検察官は、法曹三者(裁判官,検察官,弁護士)に属し、犯罪の起訴をする権限を持ちます。起訴の判断から刑執行の指揮・監督までを行う仕事です。

事件の捜査、検討を重ね、起訴・不起訴を判断します。被疑者を起訴する必要がある場合は公訴し、裁判所で冒頭陳述・証拠提・証人喚問を行い、求刑を行います。有罪が確定したら、法の執行までを指揮・監督します。

国際化が進む現代では、国境を超えた犯罪も増えています。そのため検察官には、語学理解など国際犯罪にも立ち向かうことのできる能力が求められています。

平均年収855万円

法医学医とは遺体の解剖や薬毒物検査などを行うことで、犯罪捜査や裁判に貢献する職業です。法医学とは、犯罪捜査や裁判のために行われる医学のことで、犯罪や事故の再発防止に取り組む仕事だといえます。

具体的には、死因や身元を特定するための司法解剖、親子鑑定、血液型鑑定などを行います。法医学医になるには、医師免許が必要です。それに加えて死体解剖資格や法医学教室での200例以上の法医解剖経験、日本法医学会の認定を受けるなどの要件を満たす必要があります。

現在、法医学医は全国で140人ほどしかおらず、慢性的に不足しているといわれているのです。しかし、最近では法医学をテーマとしたテレビドラマが数多く制作されているので、今後、法医学医を目指す医師が増えることが期待されています。

平均年収707万円

警察官は、治安を守るために個人の生命や財産を保護し、犯罪の予防や鎮圧、捜査、被疑者の逮捕、交通の取り締まりなどを行う職業です。

警察官になるには、警察官採用試験に合格することが必要です。警察庁の警察官になるには国家公務員試験を、都道府県警察の場合は各都道府県が実施する公務員試験を受験します。警察官に採用された後は、全員が剣道や柔道の初段以上の資格や普通二輪免許、無線免許を取得することになります。

近年、犯罪捜査に用いられる手法は高度化しており、IT知識に長けたサイバー犯罪対策スタッフなど専門警察官を求めて理系人材を積極的に採用する動きがあります。また、外国人就労者や観光客の増加に伴い、語学力や国際感覚にすぐれた人材のニーズも高くなっています。